争いごとを好まないのは、人間としての美質だ。だが眠っていてはいけない。おとなしく隷属すれば、平和がやってくると思ってはいけない。智慧ある者は、必ず正義に目覚めるものなのだ。


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もしハチが地球上からいなくなると、人間は4年以上は生きられない。

アインシュタインが

「もしハチが地球上からいなくなると、人間は4年以上は生きられない。ハチがいなくなると、受粉ができなくなり、そして植物がいなくなり、そして人間がいなくなる」

If the bee disappears from the surface of the earth, man would have no more than four years to live. No more bees, no more pollination, no more plants, no more man.

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2007年4月26日ミツバチの受難

それは最初アメリカで昨年の秋から顕著になりました。ミツバチが忽然と姿を消す現象があちこちで発生し、いまでは全米の半数の州で問題になっているのです。

西海岸の商業用飼育ミツバチの60%がすでに無くなり、東海岸では70%にもなっています。さらにヨーロッパ(ドイツ、スイス、スペイン、ポルトガル、イタリー、ギリシャ、イギリス)も大きな打撃を受けているようです。

その本当の理由は、まだ誰も分かりません。ダニ、寄生虫、温暖化、遺伝子組み換え植物なども考えられましたがどれも説得力がありません。



ミツバチの突然の世界的な消滅はもっと深刻な問題に発展する可能性が大きいです。

農業植物の受粉はほとんどミツバチの働きによるものだからです。

それがなくなったらいったいどうなるのでしょう?
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by cosmic_tree | 2011-11-13 07:41 | みんなで学ぼう仏法真理

おそろしい、中華人民共和国の国防教育法&国防動員法

中華人民共和国   国防教育法&国防動員法

「国防教育は赤ん坊のときから始めよ」鄧小平

国防教育法

全国民に国防教育を徹底し、長期に持続する。国民はその権利と義務がある(第四条、五条)

学校における「国防教育」として、
小学と中学では国防教育の内容を教育過程や課外活動に含める。(第十四条)
高等学校、高等中学(日本の高等学校)では軍事訓練も行う。(第十五条)
学校は国防教育を組み込み、有効な手段を講じて国防教育の質と効果を維持する。学校組織は軍事訓練活動を行い、安全保障を意識を強化する。(第十六条)
文化、新聞、出版、放送、映画、テレビ等の各部門は任務に関する要求に応じ、多様な国防教育を行う(第二十二条)などの内容が盛り込まれている。


国防動員法
中国国内で有事が発生した際に、全国人民代表大会常務委員会の決定の下、動員令が発令される。
国防義務の対象者は、18歳から60歳の男性と18歳から55歳の女性で、中国国外に住む中国人も対象となる。

国務院、中央軍事委員会が動員工作を指導する。
個人や組織が持つ物資や生産設備は必要に応じて徴用される。

有事の際は、交通、金融、マスコミ、医療機関は必要に応じて政府や軍が管理する。また、中国国内に進出している外資系企業もその対象となる。
国防の義務を履行せず、また拒否する者は、罰金または、刑事責任に問われることも。
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by cosmic_tree | 2011-11-12 22:51 | 反日国家(支那・朝鮮)

「日米安保破棄」の危機!?

「日米安保破棄を真剣に検討し始めた米国」――そんなショッキングなタイトルの分析記事が「JBpress」というWEBメディアに11/8に掲載されましたので、今回はそのポイントを紹介致します。※興味のある方は全文をお読みください⇒http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/27869

記事はまず、ヒラリー・クリントン米国務長官がアメリカの代表専門誌“Foreign Policy”誌(10月11日号)に発表した論文の要旨として、以下の4点を掲載しています。

(1)米軍は経済力減退に伴い引き続き「世界の警察官」を全うするに足る戦力を維持することができない。従って、今後は、重点戦域を定め、一部からは思い切って撤退し、特定戦域に戦力を集中して配備する必要がある。

(2)しからば、重点的に米軍を配備する正面はどこにするか。それは中国が台頭し、米国の経済的利益も大きいアジア太平洋にほかならない。

(3)アジアにおける冷戦後の重点配備は、日本と韓国であった(合計で5万人強の米軍を配備)が、これを見直す。

(4)新たな配備の方向性として、特に南アジア、インド洋での米軍プレゼンスを強化する。豪州は南アジア、インド洋をコントロールするうえで、戦略的な重要国家。


つまり、クリントン国務長官は、アメリカは今後、経済的な事情から、世界の警察官の任務を放棄せざるを得ない。しかし、台頭する中国と対峙してアジアの利権を守るために、特定の重点地域に戦略を集中する。それは従来の日本や韓国ではなく、オーストラリアだというのです。

そして、近い将来米国は日本の戦略的価値を「要石」などと持ち上げなくなるだろう。その帰結として、次の通りのシナリオが考えられるとしています。

第1のシナリオ:米国は、日米安保を維持するものの、その信頼性は空洞化する。

第2のシナリオ:米国は、一方的に日米安保を破棄する。

第3のシナリオ:米国は、日米安保条約を双務条約に改定することを迫る。


本記事は「戦後、60年以上にわたり、我が国の平和と繁栄の基盤になってきた、日米安保体制が今重大な岐路に差しかかっていることを銘記すべきだろう。日本は、戦後レジームのコペルニクス的な転換の時期を迎えるかもしれない。(中略)

半世紀以上続いた戦後レジームをどのように変えればよいのだろうか。日本国民は、生存(安全保障)と繁栄の道――生き残りの道――について、真剣な議論をしなければならない重大な時期にあるものと思う」と結んでいます。

この記事の執筆者は、陸上自衛隊の元陸将の福山隆氏です。実際に陸上自衛隊の最高位を務めた人物の分析だけに、その結論の意味は極めて重いと言えるでしょう。

福山氏はアメリカは近い将来、日本との同盟関係を大幅に見直し、場合によっては、米軍は日本から撤退し、中国と対峙するために、オーストラリアを戦略拠点とする戦略に切り替える可能性があると分析しています。

これは、米軍の補完的な位置付けとしての自衛隊しか持たない日本にとって、まさに死活的な事態です。

この背景には、民主党政権が普天間基地の移設問題を長引かせたことによって起きた米国の日本に対する不信感が、米国の将来の安全保障戦略を変更させるだけの大きなインパクトがあったとことが推測されます。

「日本国民は、生存(安全保障)と繁栄の道――生き残りの道――について、真剣な議論をしなければならない」とありますが、迫り来る中国の脅威に対抗し、日本が生き残るためには以下の3点の実行が不可欠です。

(1)普天間基地移設問題を日米合意に基づいた方向で解決し、早急に関係を修復し、日米同盟の維持・強化を図る。

(2)外交的にはインドや東南アジア、ロシア、EU等との連携を強め、中国包囲網を形成し、グローバルな視点から勢力均衡を図る。

(3)憲法9条改正、並びに海軍力強化をはじめとする自主防衛強化、日本独自の防衛産業の振興を図る。



「自分の国は自分で守る」――今こそ、私たちが立党以来、訴えて来た幸福実現党の政策の実行が求められているのです。(文責・矢内筆勝)
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by cosmic_tree | 2011-11-11 21:22 | 最悪の民主党とマスコミ

「心訓七則」




世の中で一番 楽しく立派な事は 
一生涯を貫く仕事を持つと云う事です

世の中で一番 みじめな事は 
人間として教養のない事です

世の中で一番 さびしい事は 
する仕事のない事です

世の中で一番 みにくい事は 
他人の生活をうらやむ事です

世の中で一番 尊い事は 
人の為に奉仕し決して恩にきせない事です

世の中で一番 美しい事は 
すべてのものに愛情を持つ事です

世の中で一番 悲しい事は 
うそをつく事です

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by cosmic_tree | 2011-11-10 23:05 | 正しき心の探求!

孫子の兵法

戦いの基本

●戦争は国家の一大事であって、国民の生死、国家の存亡かかわるものなので、慎重に検討しなければならない。

●国益にかなわなければ戦争を始めてはならない、勝つ見込みが無ければ軍事力を行使してはならない、危機が迫っていなければ戦ってはならない。

●君主は怒りに駆られて開戦してはならない、将は憤りの感情で戦ってはならない。一時の感情でなく、有利と判断したときは戦い、不利な場合は戦いをやめるべきだ。

●戦争が長期化すれば、戦力が消耗し、士気が衰える。長期間戦場に軍を張りつけておけば国の財政が窮乏する。軍隊を動かすには膨大な戦費が必要である。

●多少作戦にまずい点が残っても速やかに決着をつければ成功するが、戦いを長引かせて良い結果は得られない。戦いが長引いて、国に利益をもたらした例は無い。

●戦争は勝つことが重要で、長く戦うことではない。

●百回戦って百回勝っても、それは最上の勝ち方とは言えない。武力行使せずに敵を屈服させることこそ最上の勝ち方である。

●最上の戦い方は敵の謀略を封じることであり、その次は外交策略で敵の同盟関係を断ち切り孤立させ、その次が武力を行使することであって、城攻めは下の下である。

●天下を握る強国の勢力下に入り、その勢力増強に手を貸すようなことはせずに、自国の力の増強に努めて、国威が次第に敵国に及んでいくようにすべきだ。
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by cosmic_tree | 2011-11-10 21:20 | 面白い雑学!

国難でわかった真の友好国台湾、反日の韓国






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by cosmic_tree | 2011-11-09 22:58 | 最悪の民主党とマスコミ

世界を救う日本の技術!




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by cosmic_tree | 2011-11-09 22:47 | 日本の過去・現在・未来!

幸せを呼ぶ名言

「最もよく人を幸せにする人が最もよく幸せになる」
これが人生七十余年に及ぶ人生を振り返って得た結論であり、同時に私の信条信念である。
立石 一真(オムロン創業者)


本当に幸福になれる者は、人に奉仕する道を探し求め、ついにそれを見出した者である。これが私の確信である。
アルベルト・シュバイツァー(フランスの神学者、医者)
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by cosmic_tree | 2011-11-08 23:21 | 正しき心の探求!

不妄語(ふもうご) - 嘘をついてはいけない。

宇宙人がいる証拠、何もなし…米政府が公式見解
読売新聞 11月8日(火)18時39分配信
 
【ワシントン=山田哲朗】米ホワイトハウスは7日、異星人がいる証拠はないとする公式見解を発表した。

 
SF映画などでは、政府や軍が宇宙人の存在を隠しているとの陰謀説がおなじみで、これまで「大統領は国民に対し、長く秘匿されてきた地球外生命との交流についての知識を開示し、議会公聴会を開催せよ」といった請願が多数、寄せられていた。

 
公式見解は、ホワイトハウス科学技術政策局の広報担当者がブログ上で明らかにした。「米政府は地球外に生命が存在する証拠、地球外生命体が人間と接触、関係した証拠を何も持っていない」とした上で、「証拠が公衆の目から隠されているという信頼できる情報もない」と一蹴した。

 
米航空宇宙局(NASA)による地球外生命の探査計画などについては、「科学者は、統計的にみて宇宙のどこかの星に生命が存在する見込みはかなり高いという結論に至っている」と指摘したが、「距離からして接触できる見込みはきわめて小さい」とした。


最終更新:11月8日(火)18時39分
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by cosmic_tree | 2011-11-08 22:03 | 正しき心の探求!

日本は「ギリシャ危機」を救い、EUとの関係を強化せよ!

混乱を増す「ギリシャ危機」の中で開催されたG20―野田首相にとって初の国際会議の場となりましたが、厳しい国際政治において日本の「国益」を賭けて舵取りをする外交力や国際政治の見識はどうだったでしょうか?

今回のG20で報道された主な野田首相の発言としては「円高に対する単独介入」に関して各国の理解を求めたことと、「財政再建の具体策として消費税増税を10%まで引き上げること」の二点が挙げられます。

しかし、いずれの発言も、国内政治の延長線上に過ぎず、あまりにも内向きです。野田首相は「ギリシャ危機」の真っ只中のEUにおりながら、世界経済については全く目が向いていません。

野田首相の「円高に対する単独介入」の説明に関して、各国からは何の反応もなかったことを見ても、日本政府の関心事は、国際政治から見て、いかに的外れであったかが分かります。

また、野田首相が「目玉」としていた「消費税増税の国際公約」も海外メディアでは扱われず、日本国内だけで空騒ぎをしています。「消費税増税」は、国際会議の場で取り上げるべき「国際貢献」ではなく、「財務省貢献」でしかありません。

一方、日本とは対照的に、中国の胡錦濤国家主席は、世界経済の減速を食い止めるために「われわれは新興国や発展途上国の潜在力を掘り起こして経済を発展させ、世界的な内需拡大に取り組むべきだ」と強調。

さらに、期待されているEUへの具体的な支援策については「中国はリーマンショックのあと先進国の国債を買い増すなどしてきた」と述べて、これまでに行った中国の貢献を主張しました。

更に、中国はG20に合わせて、3日、「ギリシャからの輸入を拡大し、ギリシャのインフラ整備への中国企業の参加を支援する」との声明を発表しました。

EUは、まさに今、藁(わら)をもつかむ思い「チャイナマネー」に頼ろうとしているのです。中国は豊富な資金と外交力を駆使して、「ギリシャ危機」を好機として、欧州での存在感を飛躍的に高めています。

EUのキャサリン・アシュトン外交安保上級代表(EU外相)は「EUは中国との強固で建設的な関係を望んでいる。中国の主張に耳を傾けることに前向きであることが重要だ」と述べ、対中武器禁輸措置の解除の可能性を示唆。「ギリシャ危機」における中国の積極的支援を求めました。

中国は「対中武器禁輸の解除」「ハイテク製品の対中輸出制限の緩和」等の国益を獲得しようと必死です。

野田首相も「財務省の代理人」ではなく、「先進国の首脳」として「世界経済をどのようにしていくのか」という構想やビジョンを提起すべきでした。

日本は「EU危機を救う力」を持っています。EU各国は小規模の国が多いので、日本の各都市レベルの行政規模として見ることで、もっと大胆な支援策を検討し、提言できたはずです。

政府・日銀は8月と10月末に計12兆円の円高対策の為替介入を行いましたが、その効果は一時的なものに過ぎず、しかも、その原資は政府短期証券の発行であり、政府の借金を増やしたに過ぎません。

「付け焼き刃」の円高介入で12兆円もの税金を霧散させるくらいなら、円資金10兆円程度をギリシャに直接貸し付け、債務危機救済に貢献して世界経済の危機を救ったならば、日本の「国際信用力」を大きく高めることができたはずです。

また、EU側が消極的姿勢を見せている、日本とEUの経済連携協定(EPA)の締結を後押しできたはずです。、

「まさかの友は真の友」です。日本がEUに「貸し」をつくって、EUとの絆が深まれば、民主主義国家との連携が深まり、「遠交近攻」戦略によって、中国の脅威に対する包囲網が形成され、日本の安全保障は強化されると共に、EUの「対中武器禁輸措置の解除」も防げたはずです。

2012年問題が危惧され、大きく変動する恐れのある国際政治の中にあって、日本政府がこのような「外交の失敗」を続けていれば、日本の「国益」を守るどころか、国民の生命・財産・安全を脅かすことになりかねません。

国際政治の舞台では、野田首相の得意とする「パフォーマンス」は全く通用しないことを知るべきです。(文責・小川俊介)
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by cosmic_tree | 2011-11-06 16:06 | 日本の過去・現在・未来!