争いごとを好まないのは、人間としての美質だ。だが眠っていてはいけない。おとなしく隷属すれば、平和がやってくると思ってはいけない。智慧ある者は、必ず正義に目覚めるものなのだ。


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●日韓合意は、一瞬の幻。南朝鮮は、いつものように反故にする。100%

日本はいつも謝罪し譲歩する、韓国は味をしめ、より多く要求する。

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1995年、日韓慰安婦問題で基金設立。しかし、すぐに韓国が反故にした。


安倍首相は慰安婦に金を払うため基金の設立を韓国に提案した。だが、「慰安婦賠償基金」は1995年にも設立され金が支払われたが、金を受け取ると韓国は約束を反故にしていた事実があるにも関わらず。




安倍首相が慰安婦で「賠償基金」

突如として日本と韓国の間で慰安婦基金の創設が持ち上がり、合意に到る。この基金は少なくも数ヶ月前から韓国が要求し、安倍首相が約束してた。

さらにこの「慰安婦賠償金」は約20年前にも創設したが、日本は金を取られただけで終わっている。

安倍首相は12月24日、岸田外相に韓国を訪問し、慰安婦問題で年内の妥結を図るよう指示した。これは11月1日にソウルで行われた日韓首脳会談で安倍首相が約束したもので、韓国側は謝罪と賠償を条件にしていた。

韓国は「謝罪、賠償」を要求し、アメリカが賛成し、安倍首相が約束するパターンが定着していた。


日本で報道しているような「決着を図る」考えは無い。この問題は日本が一歩下がれば韓国は一歩前に出て、さらに要求を過激化してきた。

慰安婦問題は最初は小さな事に過ぎなかったが、日本が予想外に譲歩し謝罪したので、韓国は味をしめた。

際限なく要求を拡大し、外交や経済でも利用してきた。

例えば韓国のスパイが日本の技術を盗んで、サムソンや現代自動車で「そっくり商品」が発売される。日本が抗議すると、話がいつの間にか慰安婦で日本が謝罪していない、という事にすり替わっています。


慰安婦問題はあらゆる日韓問題で、韓国を有利にする打ち出の小槌なので、韓国が譲歩する事も、放棄することもない。

安倍首相の譲歩戦術によって、一旦は決着を約束し控えめな態度を取るかも知れないが、数年後には「安倍が慰安婦を認めた」と逆手にとって、後の時代の日本人を恐喝するだろう。




過去にもあった「完全決着と基金」

慰安婦問題を巡って今回と全く同じパターンで韓国が「今後一切この問題を蒸し返さない」と約束して基金を設立した事があった。

社会党の村山富一の時に設立された「女性のためのアジア平和国民基金」で村山ははっきりと「賠償金」と言っていた。

村山や社会党の言い分では、日本が謝罪と賠償を拒否しているから問題が悪化し、原因は日本にあるという事だった。


村山は慰安婦や朝鮮人強制連行、強制労働、植民地支配、中国侵略、南京事件などあらゆる事に謝罪を繰り返した。頼まれもしないのにロシアにも謝罪し、欧米各国にも謝罪して回った。

その結果、「全て日本が悪い」という国際常識ができてしまい、欧米社会で日本悪玉論が主流になった。


アジア平和基金は1995年7月に「慰安婦への賠償金(償い金)」として設立された。

慰安婦だけでなく東京大空襲や原爆で被災した朝鮮人への賠償金も含まれるが、なぜ日本が賠償するのかは今もって説明されていない。

本土空襲と原爆投下は国際連合(連合軍)とアメリカが行った戦争犯罪で、日本は被害者、謝罪と賠償をしてもらう立場。


韓国は連合国側の戦勝国だと自称しているので、韓国は加害者で日本が戦争犯罪の被害者なのだ。

戦争の発生原因と戦争犯罪には関係が無く、たとえばイラクが戦争原因を作っても、それでアメリカ軍の戦争犯罪が許されたりはしない。

謝罪し賠償してもらう立場の日本が、逆に謝罪して賠償金を払うという奇妙さに、村山と安倍首相は疑問を持たないらしい。




1年後に約束を反故にした韓国

アジア平和基金の元を辿ると1993年の河野談話が始まりで、日本政府が慰安婦を強制連行したから賠償するという事だった。


河野談話はその後事実ではないと否定されているが、閣議決定や国会の議決がされた訳ではなく、現在も国際的に有効なままだ。

こうした経緯で創設されたアジア平和基金は、政府が財団法人を設立して、民間に金を出させました。


金額は慰安婦1人200万円で、「謝罪の為の賠償金」(償い金)と明記してある。

償い金には内閣総理大臣からのお詫びの手紙も添えられていて、日本政府による賠償金である事が分かるようになっていた。

基金設立の際、韓国政府は「今後一切日本に慰安婦問題で新たな要求をしない」と約束した。


ところが韓国政府は翌年には「金額が少ない」と言い出し「日本政府の責任が明記されていない」と言い、「謝罪も賠償もしていない」と言った。

日本が謝罪や賠償をした後で、「謝罪していない」というパターンは過去50年間で一度の例外も無く、繰り返された。



安倍首相による今回の「謝罪と賠償」は恐らく半年か1年くらいは何らかの効果があるだろう。


しかし1年後には韓国は「安倍が責任を認めた」事を材料に、「本当の謝罪」「本当の賠償」を要求するはずだ。

安倍首相の歴史的評価は、河野洋平や村山富一と同じという事になるだろう。



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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2015-12-29 15:33 | ●阿呆!

●「東京裁判は無効だ」H・ストークス氏が講演

http://the-liberty.com/article.php?item_id=10643


東京裁判は「復讐劇」だった。
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2016年は、東京裁判から70年目の年――。

その内容を今一度問い直すべく19日、国士舘大学で第3回「東京裁判」研究会(国士舘大学極東国際軍事裁判研究プロジェクト主催)が開催された。


講師はヘンリー・S・ストークス氏。英フィナンシャル・タイムズ紙や英タイムズ紙、米ニューヨーク・タイムズ紙で東京支局長も務めた、国際的に知られたジャーナリストだ。


会場には学生も含めて推定200人以上の人が集まり、立ち見も出るほどの盛況ぶりだった。ストークス氏は、体調が優れないながらも、「東京裁判の虚妄とジャーナリズム」というテーマで声を振り絞って講演を行った。



東京裁判は無効だ

ストークス氏は、東京裁判について「一方的に戦勝国が敗戦国を裁くことは許されない。この裁判は復讐劇であり、犯罪行為だ」と批判した。

オーストラリアのデール・スミス氏(法学博士)が著書『司法殺人?』の中で「東京裁判の無効性」を主張していると紹介し、東京裁判は法学的にも違法性があることを示した。

また、ストークス氏は「南京大虐殺は、中国版CIAによるプロパガンダだった」と断じる。世界中の人々が「南京大虐殺はあった」と信じるようになった一つのきっかけは、英字紙記者ティンパーリーの著書『戦争とは何か』が世界中で読まれたこと。

しかし実は、ティンパーリーは中国国民党の工作員だった。


さらにストークス氏は、「南京大虐殺や東京裁判を報じたのは、日本外国特派員協会の外国人特派員たちだった。南京大虐殺や東京裁判という虚妄を正すことに、ジャーナリストとして使命感を感じている。日本人の名誉を回復しなければならない」と語った。

戦後、日本政府の歴史観は、東京裁判史観に基づいてきた。しかし、ストークス氏の主張する通り、東京裁判史観は誤りであり、そもそも裁判自体が違法なものだ。南京大虐殺も無かった。


まずは日本人の歴史観の転換が必須

こうした真実は、まだ充分理解されていない。

この講演会で翻訳を務めた国際ジャーナリストの藤田裕行氏は、質疑応答の中で「日本外国人記者クラブにいると、まるで朝日新聞社にいるような感じで、ほぼ全員、東京裁判史観。でも日本中の認識が変われば、外国人特派員の考えも変わる。どこかで変わる可能性がある」と語った。


日本人は、大東亜戦争を再検証し、「日本は欧米による植民地主義からアジア・アフリカを解放した」という正しい歴史認識を持つべきだ。まずは日本国内に「正しい歴史認識」を浸透させ、それを世界に対しても発信していかなければならない。それが、大東亜戦争で日本と世界のために戦い、散っていった先人たちへの恩返しにもなるはずだ。(山本泉)


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ヘンリー・スコット・ストークスHenry Scott Stokes, 1938年6月15日 - )は、イギリス出身のジャーナリスト。元ニューヨーク・タイムズ東京支局長。


1938年サマセット、グラストンベリー生まれ。ウィンチェスター・カレッジとオックスフォード大学ニューカレッジ(英語版)にて教育を受けた。1961年オックスフォード大学修士課程修了後、1962年フィナンシャル・タイムズに入社。1964年来日、フィナンシャル・タイムズ初代東京支局長(1964年 - 1967年)、タイムズ(1967年 - 1970年?)、ニューヨーク・タイムズ(1978年 - 1983年)の東京支局長を歴任。


妻は日本人で、息子はタレントのハリー杉山。三島由紀夫との親交でも知られ、伝記『The Life and Death of Yukio Mishima』(1974)の著者でもある。金大中韓国大統領とは30回以上にわたる単独インタビューを行っており、1980年の光州事件の際には金大中を支援したが、のちにニューヨーク・タイムズも自分も騙されていたとして、2000年に『光州暴動』を出版している。

金大中についてはノーベル平和賞を手に入れるための名誉欲に駆られた私欲の権化であったと評価している。

クエーカー教徒であるが、軍隊を持つことや国を護るために命を捧げたひとを顕彰することは大切であるとして家族で靖国神社の参拝を行っている。






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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2015-12-23 12:39 | ●歴史戦に勝利する

●2015年世界平和度指数ランキング

日本は8位だった

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http://static.visionofhumanity.org/sites/default/files/Global%20Peace%20Index%20Report%202015_0.pdf

世界平和度指数(Global Peace Index)は、イギリスのエコノミスト紙が24項目にわたって144カ国を対象に分析し、各国や地域がどれくらい平和かを相対的に数値化することを試みたものである。

情報は、内的状況(暴力、犯罪)外的状況(軍事費、戦争)に分けられる。

この平和度指数を世界治安ランキングと勘違いしている人も多いが、そうではない。実際に、TOP10に入っている国はアイルランドを除いて犯罪発生率が日本よりかなり高い。

逆に、中東の産油国のなかには治安維持に力を入れている国も多く、犯罪発生率が日本と同じ程度かサウジアラビアのように低い国も存在するが、潜在的テロの危険性や周辺国の緊張、人権等の問題から大きくポイントを落としている。


ランキングから上位30位まで


1位:アイスランド 1.148
2位:デンマーク 1.150
3位:オーストリア 1.198
4位:ニュージーランド 1.221
5位:スイス 1.275

6位:フィンランド 1.277
7位:カナダ 1.287
8位:日本 1.322
9位:オーストラリア 1.329
10位:チェコ 1.341

11位:ポルトガル 1.344
12位:アイルランド 1.354
13位:スウェーデン 1.360
14位:ベルギー 1.368
15位:スロベニア 1.378

16位:ドイツ 1.379
17位:ノルウェー 1.393
18位:ブータン 1.416
19位:ポーランド 1.430
20位:オランダ 1.432

21位:スペイン 1.451
22位:ハンガリー 1.463
23位:スロバキア 1.478
24位:シンガポール 1.490
25位:モーリシャス 1.503

26位:ルーマニア 1.542
27位:クロアチア 1.550
28位:マレーシア 1.561
29位:チリ 1.563
30位:カタール 1.568

(訳注3:日本の近隣諸国に関しては、35位台湾、42位韓国、124位中国、152位ロシア、153位北朝鮮 と続く。なお最下位は162位シリア)


アジア太平洋地区ランキング
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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2015-12-21 23:19 | 感謝

●空自「F35」の国内生産が遂に小牧で始まった。

小牧は空自・工場・空港の三位一体。あらゆるテストができる。
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先進技術実証機(ATD-X:Advanced Technological Demonstrator-X)「心神」は小牧南工場で製造されたのだ。
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F35
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米ロッキード・マーチン社は17日までに、航空自衛隊の次期主力戦闘機F35の組み立てが三菱重工業の小牧南工場(愛知県)で始まったと発表した。2017年に完成機が初公開される予定で、その後、空自三沢基地(青森県)に配備される。


F35は老朽化が進むF4戦闘機の後継で、防衛省は42機導入する。うち4機は米国で組み立てられるが、残り38機は小牧南工場で組み立てられる。(共同)




製造ライン(予想図)
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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2015-12-19 17:07 | ●自分の国は自分で守る

●ATD-X「心神」2016年1月から3月初飛行が決定。

72年の時を超えてついに始動する「零」の遺伝子。
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防衛省と三菱重工業が開発しているATD-X(先進技術実証機)の初飛行や今後の見通しが、初めて防衛省から示された。


防衛装備庁によるとATD-X初飛行は2016年1月から3月に県営名古屋空港で行われる。

ATD-X製造は1機のみで、費用は約400億円。初飛行に成功したら2016年3月頃に防衛省が受領し、ステルス性や運動性などのテストを実施する予定。

防衛省は2016年度末までに技術を検証し、2018年度までに戦闘機開発の可否を決定する事になっている。



ATD-X開発で得られたデータを元に、既に国産戦闘機の研究は開始されていて「将来戦闘機 DMU」などと呼ばれている。

防衛省技術研究本部は平成40年(2028年)以降に更新予定のF2戦闘機後継機開発のための研究を行っています。

コンピュータ上でデジタルモックアップ(DMU)を制作し、戦闘能力を評価し将来戦闘機の仕様を決める事になっている。

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ATD-Xが初飛行に成功し、十分な性能を発揮して、次世代戦闘機開発が決定した場合、このDMUを元に開発される可能性がある。

エンジンは既に、ATD-Xの「XF5-1」エンジンを基に推力15トン級の「ハイパワースリムエンジン(HSE)」を開発中。

双発エンジンとすると2基で推力30t以上になり、F22(世界最強)などと同等のパワーを得る事ができる。

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全てを開発、実戦配備された戦闘機は1942年の「紫電改」や1943年の「疾風」以来である。
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いつ見ても頼もしい動画である。現実的かどうかは別にして、日本人としては何度見ても嬉しいものだ。





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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2015-12-10 17:08 | ●自分の国は自分で守る

●ミルコ・デムーロ(騎手)は本物のサムライ。

2012年天皇賞(秋)での出来事。
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ご臨席賜った天皇・皇后両陛下に最敬礼し、膝をつき感謝の意を伝えたのだ。

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2012年10月28日、東京11R、GI、3歳以上オープン、国際、指定、定量、芝2000メートル、1着本賞金1億3200万円=出走18頭

天覧競馬として行われた天皇賞(秋)を名手ミルコ・デムーロ騎手が見事にエイシンフラッシュで優勝。

ウイニングランを終えた直後、メインスタンド前の馬場で下馬し、天皇・皇后両陛下に対し跪座(kizaひざまつき)の形で最敬礼を行った。

「両陛下がいらした特別な日に、勝つことができてとてもうれしい。この馬の前回の勝利から2年半、僕が勝つために待っていてくれたのかという思いだ」と感激の表情を浮かべていた。



https://youtu.be/gEQp9wJoajo




JRA規定ではレース後検量前の下馬は失格対象であったのだが、不問になった。



ミルコ・デムーロ(Mirco Demuro、1979年1月11日)
イタリア生まれの日本中央競馬会 (JRA) 所属の騎手。1994年に騎手免許を取得し、1995年にイタリアの見習騎手リーディングに輝く。1997年から2000年までは4年連続でイタリアのリーディングジョッキーとなる。


2015年1月、JRAの騎手免許試験を再度受験し今回は合格した。これにより同時に合格したクリストフ・ルメールと共に外国人として初めてJRAの通年免許を取得した。

同年3月1日より、JRA通年免許の騎手として騎乗を開始した。当日は早速に阪急杯を勝利し、初日でいきなりの重賞制覇を飾った(後にルメールも騎乗停止明けで実質のデビュー週となった同年4月5日に大阪杯を勝利、いきなりの重賞制覇となっている)。

妹のパメラ・デムーロは元騎手で後に調教師に転身。弟のクリスチャン・デムーロもイタリアの騎手であり、2011年から短期免許で来日し、2011年は船橋を拠点に地方競馬である南関東競馬で、2012年以降は中央競馬で騎乗している。



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親日家のミルコ・デムーロ騎手のエピソード

・イタリア人騎手ミルコ・デムーロ、短期免許制度を利用して来日し活躍。

・騎乗依頼がなくても、日本を旅行をするために家族で来日することも。

・母国イタリアの次に日本が好きと公言。

2003年日本ダービー制覇(ネオユニバース騎乗)「イタリアのダービー(デルビーイタリアーノ)を5回勝つよりも、日本のダービーを1度勝つ方が嬉しい」。

・2011年3月26日(東日本大震災後)のドバイワールドカップで日本馬を初めて優勝させる。喪章を左手で3度叩き、人差し指を天高く突き上げ、涙を流しながら、日本へ勇気を送った。その時のコメント「日本人のために勝ちたいと祈っていました。家族のみんなありがとう。私は日本を愛しています。ありがとう」。

・指で丸を形作っているのは、日の丸を表現。

・競馬新聞の読み方を覚えた影響で、競馬関連であれば漢字も読める。










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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2015-12-07 10:27 | 素晴らしい人物!

●流行語大賞は左翼のお粗末イベント。選考委員が反日ばかり。

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by cosmic_tree | 2015-12-04 23:07 | ●阿呆!

●憲法九条を押し付けたのは、GHQに潜んでいた共産主義者のケーディスというド阿呆。

「憲法九条と自虐史観」で日本は崩壊する。
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九条を押し付けたGHQのケーディスと自虐史観を洗脳した日教組初代代表の羽仁五郎が日本を破壊した。
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GHQの犯した罪の最大級のものの中に「GHQ憲法」押し付けと「教育勅語」の廃止がある。ケーディスはこの2つの首謀者だった。

ケーディスはOSSというCIAの前身にあたる組織に属していた。このOSSはフランクフルト学派と呼ばれる知識人向けマルクス主義者の巣窟になっていた。

フランクフルト学派の多くはユダヤ人であり、ケーディスもまたユダヤ人です。ケーディスは当然、フランクフルト学派の影響を受けていた。

GHQ内では彼ら一派を「ピンカーズ」(赤いヤツ 共産主義者)と呼んで嫌っているグループもあった。OSSの計画では天皇を温存し、その伝統の力を利用して国内を対立させ、軍事力の膨張を抑える方向へ誘導することだった。


GHQ憲法では国民主権をうたい、皇室と対立可能にした。GHQ憲法九条は革命時に軍隊があると邪魔されるとの思いがあった。九条はケーディス自身が起草した。

ソ連型の暴力的革命路線ではなく、フランクフルト学派の路線である内から壊して革命に導く路線だった。


ケーディスは知日派の共産主義者ハーバート・ノーマンを右腕に持ち、教育勅語を排除するよう働きかけた。ノーマンは日本に来ていた宣教師の子供として育ち、日本語に熟達しており、イギリス留学中に共産党員となり、カナダの外交官となっていた人だ。

日本についての知識と思想のためにGHQの民政局に招かれていただ。このノーマンの日本史論文の個人教師役をしていたのが、あの日教組を作った共産主義者の羽仁五郎だ。


この共産主義者の羽仁は参議院の文教委員会で「主権在君の原理に基づいて、命令として強制された教育勅語は、民主主義と国際精神を否定するものである」と述べていまる。つまり一連の共産主義者が教育勅語を廃止に追い込んでいったのだ。


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日本では、戦後教育によって、「憲法九条をはじめとする『日本国憲法』を守っていれば平和が来る」という、 ある種の信仰のようなものが長く続いている。

日本国憲法の草案をつくったのは、GHQのスタッフたちで、 特に、憲法九条を書いたのは、マルクス主義者のケーディス大佐という当時三十九歳の人であることは分っているのだが、 書いた本人が、あとで、「まだ、あの憲法九条を改正していないのは、驚きだ」などと述べているのが記録として遺っている。


コヤツは、法律の専門家でも何でもなく、「九条に『国の交戦権は、これを認めない』と書いてあるけれども、 私は、『交戦権』の意味がよく分っていなかった」と、書いた本人があとで言っているだ。

これは驚きだ。「交戦権を放棄すると、戦争ができなくなるが、それがどういうことを意味するのか、 よく分っていなかった」と述懐している。


多くの人たちは、憲法がGHQのスタッフたちによって作られたというところまでは知っていますが、 作った本人がまだ改正されてないことに驚きを示し、 さらに、「交戦権」の意味が分らなかったと言っていることは知らないでいる。








日教組は旧ソ連が影の仕掛け人

ほとんどの在日朝鮮人が共産主義者であったことをソ連(ロシア)が利用し、米軍が駐留している日本を軍事的に侵略することは無理なので日本内部からの革命を企てた。

その為に、在日朝鮮人(徳田球一ら)を多く入党させた日本共産党にその革命を負わせた。しかし、日本人の戦前の共産党アレルギーによりうまくいかず、ソ連(ロシア) は日本国民にうけの良かった社会党に乗り移ることしした。

日本共産党の成り済まし在日朝鮮人を社会党に移し松本浩一郎をモスクワに呼び「密命」を授けた。その「密命」は、

「何も武装闘争などする必要はない。共産党が作った教科書で、社会主義革命を信奉する日教組の教師が、みっちり反日教育を施せば、三、四十年後にはその青少年が日本の支配者となり指導者となる。教育で共産革命は達成できる。」


「青少年に対し祖国の前途に対する希望の灯を奪い、祖国蔑視、祖国呪詛等の精神を植え付けることが、革命への近道だ」



日本文化及び日本人の若者を破壊し、共産主義を日本に浸透させるのが日教組の最大の目的である。




日教組初代代表の羽仁五郎(マルクス主義者)

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1945年12月の連合国軍最高司令官総司令部(SCAP)の指令に基づき、全教(全日本教員組合)・教全連(教員組合全国同盟)などの教員組合が発足。

日本国憲法の公布(1946年11月)/施行(1947年5月)・教育基本法制定(1947年3月)に呼応して、全教・教全連などが、1947(昭和22)年6月、日本国憲法/教育基本法の理念普及と、階級闘争を運動方針とする統一的な教員組合として日教組を結成。

マルクス主義者の羽仁五郎が代表に就任。


「 階級闘争 」「 抵抗教育 」「 革命運動 」を実践し、 日本の国号と天皇・日の丸・君が代への反対運動 を行う。学童/学生に「 平和教育 」を施し、自虐史観 を刷り込む。



日教組が発足する前年の1946年から約十年間は、過激な自虐贖罪教育が行われた時期で、この期間に学童/学生期間を過ごした者は、現在に至るも非常に偏った反日的思想傾向を持つとされる。


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徹底した反日自虐教育
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徹底した反日自虐教育
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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2015-12-01 17:19 | ガンバレ、ニッポン。