争いごとを好まないのは、人間としての美質だ。だが眠っていてはいけない。おとなしく隷属すれば、平和がやってくると思ってはいけない。智慧ある者は、必ず正義に目覚めるものなのだ。


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by cosmic_tree | 2016-01-31 22:09 | ●自分の国は自分で守る

●豪潜水艦選定、日独仏が激しい価格競争、米高官が日本に“援軍” 

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●【それ行け!天安悶】3---人民元が国際通貨に、



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●「それ行け!天安悶」2---エゲレス訪問編



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by cosmic_tree | 2016-01-19 16:48 | それ行け!天安悶

●「それ行け!天安悶」1---抗桜国勝利70周年編



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by cosmic_tree | 2016-01-18 11:31 | それ行け!天安悶

●中国共産党機関紙「中国が派遣する軍艦の数は自衛隊の比ではない」

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by cosmic_tree | 2016-01-18 00:14 | ●阿呆!

●安倍晋三の左傾化が止まらない。

今回の日韓合意(2015年12月28日)を評価しているのは、反日左翼ばかり。だからこそ日本政府は、直ちに合意を撤回すべきである。

慰安婦問題での大幅譲歩(致命的な外交敗北)
1. 日本軍の関与を認めた。
2. 韓国政府が要求していた元慰安婦支援の(日本政府からの)拠出金10億円を結局呑んでしまった。
3. ソウル大使館前の慰安婦像の撤去については、「韓国政府が関連団体との協議について適切に対処するよう努力する」と「努力目標」にされてしまった。
4. 「国際社会で相互に批判しないこと」としたが、相互ではなくて韓国側が日本 を一方的に批判してきた。
5. 最終的、不可逆的に解決されたというが、韓国は蒸し返すに決まっている。



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この合意を称賛しているのは、慰安婦問題などで安倍政権を批判してきた反日左翼ばかりだ。

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河野洋平は、「昨年の暮れに突然、合意ができて大変喜んでいる」(14日のBSフジの番組)
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村山富市は、「一応の解決のメドが付き、よかった。安倍さんもよく決断した」(昨年12月28日の記者会見)
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共産党の志位和夫は、「問題解決に向けての前進と評価できる」(12月28日に発表した談話)

公明党の山口那津男は、「非常に良い結果だ。これを機に、日韓関係が発展、深化へと向かうのは間違いない」(12月28日の記者質問)




いずれも反日的な歴史認識に立つ売国奴たちだ。


安倍政権の歴史認識は、結果的に、こうした左翼的な陣営と同じだと言わざるを得ない。

日韓合意は、「安倍政権は今後、自虐史観を払拭しない」と国内外に宣言したに等しい判断だ。

後世の人々からは、安倍首相は、「謝罪外交で悪名高い村山富市と同じ過ちを繰り返した」と、記憶されるだろう。






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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2016-01-16 10:09 | ●歴史戦に勝利する

●アメリカ人ジャーナリストが徹底検証 「慰安婦『強制連行』はつくり話だ」

悪に屈するのは、「奴隷の平和」。
平和ボケした既存政党は、中国の軍拡を含め、脅威を脅威とも認識できず、バラマキ政策で票を稼いできたわけだが、年を追うごとに、日本に迫る脅威は増大し続けている。日本は絶対に「奴隷の平和」を求めてはならない。
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http://the-liberty.com/article.php?item_id=8918

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世界初・独占インタビュー アメリカ人ジャーナリストが徹底検証 「慰安婦『強制連行』はつくり話だ」



アメリカ人ジャーナリストが徹底検証


「慰安婦『強制連行』はつくり話だ」

アメリカで、「慰安婦の強制連行はウソだ」と結論づけるジャーナリストが現われ、注目を浴びている。今回本誌は、そのマイケル・ヨン氏に独占取材。世界で初めてのロングインタビューを紹介する。



「日本が慰安婦を強制連行した証拠はない」──。

ヨーロッパ系アメリカ人の独立ジャーナリスト、マイケル・ヨン氏は、本誌のインタビューでそう語った。ヨン氏は、全米で広く知られる独立ジャーナリスト。米陸軍特殊部隊(グリーンベレー)に所属した経験を生かし、イラク戦争やアフガニスタン紛争で、最前線から臨場感あふれる記事を配信。イラク戦争では、米英軍に同行して戦場に滞在したジャーナリストとしては最長期間に及んだ。


米ニューヨーク・タイムズ紙は、「直接的な観察、明晰さ、懐疑性は、大手マスコミの記者を超えている」と評価。著書『イラクの真実の時』は全米でベストセラーになっている。

そんなヨン氏が2014年、旧日本軍の慰安婦問題の調査に乗り出した。きっかけは、「この問題が地政学(注)的にどのように扱われているのか」という観点で関心を持ったからだ。アメリカ、日本、タイなどで、未公開の機密資料の調査や関係者への取材を重ねてきた。


そのヨン氏が「調査の結果、『慰安婦の強制連行は完全につくり話』という結論に達した」という。決定的な証拠となったのが、同氏のチームメイトがこのほど、米国立公文書館で見つけた「ナチスの戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班(IWG)アメリカ議会向け最終レポート」(上)だ。

(注)地理的な要因が国際情勢、各国の政治・経済・外交などに与える影響を研究する学問。




7年にわたる米政府の調査「強制連行の事実なし」

IWG(Interagency Working Group )は1999年、クリントン政権下でつくられた組織。ナチスや日本の戦争犯罪に関する情報が記されている可能性のある、各省庁のあらゆる機密文書850万ページ以上を調査対象とした。

この調査には約7年の歳月と約30億円の予算が投じられ、2007年春に最終レポートとしてまとめられた

だが、政府を挙げて取り組んだこの調査でも、日本軍が慰安婦を強制連行したことを示す証拠は何一つ見つけられなかった。ヨン氏によると、このレポートの存在は、米国内でも知られてこなかったという。


興味深いのは、この調査を行うよう働きかけたカリフォルニア州に本部を置く中国系の反日団体「世界抗日戦争史実維護連合会(抗日連合会)」に対し、IWGのスティーブン・ガーフィンケル委員長代行がレポートのまえがきで、慰安婦や南京大虐殺などの日本の戦争犯罪に関する資料を見つけられなかったことを、次のように釈明している点だ。



「IWGは多くの成果を残したが、アメリカの資料の中から日本の戦争犯罪に関する大量の資料が出てくることを期待していた方々は失望するでしょう。

私は、2001年に抗日連合会の人々と面談し、この件に対する思い入れの深さを知りました。抗日連合会の目的は、戦時において大日本帝国の統治下にあったアジア地域における戦争犯罪を世に伝えることです。

私は彼らに対して、IWGがアジアにおける戦争犯罪に関する資料を探すために努力し、入念な調査をしたことに疑いの余地がないことを言っておきたい。

IWGがアジア戦域における日本の戦争犯罪に関する資料を見つけることができなかった理由は、そのような機密文書が存在しなかったからです」



先の大戦において、日本が悪者であった方が都合のいい戦勝国アメリカで、このような調査結果が示された意義は大きい。





朝日新聞の謝罪で日本でもウソと認識され始めた

慰安婦問題は事あるごとに、日韓両国の外交問題に発展してきた。だが、「慰安婦の強制連行はつくり話」ということは、日本でも多くの人々に認識され始めている。


30年以上もの間、日本全国・全世界に「強制連行があった」と報じ続けてきた朝日新聞は2014年8月、強制連行の証拠として取り上げてきた吉田清治氏の証言は「虚偽だった」として、訂正記事を掲載し、これまでの記事を取り消した。11月には、これらの責任を取る形で、木村伊量社長が辞任した。

「吉田証言」とは、戦時中に済州島で朝鮮人女性を強制連行し、慰安婦にしたというウソの告白だ。この証言が注目を浴びたのは80年代だが、当時、この告白を受けて取材した韓国紙「済州新聞」の記者が、済州島で裏付けが取れず、事実でないと結論。日本の複数の研究者も同じ結論にたどり着いている。


こうした事実を無視して、戦地で働いていた売春婦を、「強制連行された慰安婦」「性奴隷」などと報じてきた朝日新聞の罪は重い。間違った報道によって日本の名を汚したのならば、今後は、報道によってその汚名をそそぐべきだろう。


もちろん、慰安婦という存在はいたし、戦地でお金をもらっていた。それは日本に限らず、どの時代のどの国でもあったことだ。さらに当時、女性を集めたのは民間の業者であり、日本の当局は、だましたり誘拐したりして女性を集める悪質な業者を取り締まる通達を出している。極めて真っ当な対応をしていたのだ。

だが残念ながら、こうした事実はアメリカでは知られておらず、多くの人々が日本の左翼メディアや韓国の政府やメディアなどを通じて、「強制連行があった」と信じている。


ヨン氏のインタビューは、この慰安婦をめぐる間違ったアメリカ人の歴史観を根底から覆すものだ。







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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2016-01-10 15:21 | the-liberty

●金正恩守護霊が90分間激白!

このアホ豚は遂に狂った。
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http://the-liberty.com/article.php?item_id=10737

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公開霊言「北朝鮮・金正恩はなぜ水爆実験をしたのか」



2016年1月7日収録

北朝鮮が、新年早々、世界を騒がせている――。

2016年が幕を開けたばかりの6日正午、北朝鮮は、「特別重大報道」と銘打った朝鮮中央テレビの放送の中で、「水爆実験の成功」を発表した。

この実験を事前に察知していた国はほとんどなく、突然の発表を受け、世界各国の首脳は、一斉に非難声明を発表。同日、安倍晋三首相も「わが国の安全に対する重大な脅威であり、断じて容認できない。強く非難する」とした。

北朝鮮が実験したという水爆(水素爆弾)とは、地球上で最も強力な兵器と評され、国際連合の常任理事国5カ国(米・英・露・仏・中)のみが保有する"稀有な兵器"。

かつて広島・長崎に投下された原爆よりも、数百倍以上の威力があると言われており、北朝鮮は大国と肩を並べる軍事力を手に入れたことになる。




核の小型化に「成功したんだ」

しかし、韓国の情報機関・国家情報院は、今回の核実験の爆発力を6~7キロトン程度と推定。「水爆の可能性は低い」との見方を示した。日本の多くのマスコミも、これに同調する評論を伝えており、海外も含め、北朝鮮の発表内容に疑問を呈する声も多い。

だが、大切なのは、最悪の事態に備えておくことだろう。

そうした中、大川隆法・幸福の科学総裁は7日午前、金正恩(キム・ジョンウン)第1書記の本音を聞き出すために、同氏の守護霊を招霊。実験の成否や、その真意に迫った。


霊言の冒頭で金正恩氏の守護霊は、「(核の小型化は)成功したんだ」「水爆が手に入った以上ね、もう中国の援助なんかもそんなに必要ない」などと発言。

「(小型化した核を搭載した)ロケットが飛ばせるなら、アメリカや、イギリス、フランス、ロシア、日本や韓国なんかは言うまでもないことだけども、みんな射程距離に入った」と語り、さらなる恫喝を行った。


特に日本に対しては、「水爆ができたっていうことは、皆殺しができるっていうことだ。(原爆では)都市壊滅ぐらいだけど、日本を丸ごと皆殺しができるようになったということは、君たちは丸ごと人質になったわけよ」と脅迫。


最低でも10兆円程度の"身代金"を差し出すよう示唆し、開発した核技術を金に換える狙いを明らかにした。

その上で金氏の守護霊は、「親父(金正日)や祖父(金日成)を超えたということ。最高権力者になったということを、やっぱり誇示する必要がある」と述べ、核実験の意義を力説することも忘れなかった。




日本は北の脅威を過小評価しがち

こうした狙いが鮮明になる一方で、東アジアの脅威に対応すべきアメリカの姿勢は心もとない。

世界各地で「弱腰外交」を展開するオバマ大統領は、残りの任期が1年を切って、さらに政権の「レームダック化(死に体)」が深刻化。オバマ氏は、中国の南シナ海への進出に対してもほぼ野放しにしており、「ならず者国家」を増長させている。


日本も、戦後から続く「平和ボケ」から抜け出せず、いまだに国防強化に反対する向きが根強い。今回の核実験のほかにも、マスコミや左翼勢力は、12月に行われた潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)の発射実験の「成功」に懐疑的な見方を示すなど、長らく、北朝鮮の脅威を過小評価し続けてきた。


この点について、金氏の守護霊は、「君らは、本当にいいマスコミを持っているねえ。(中略)疑い深いということが、自分たちを危機に陥れているということが分からないのは残念ではあるが、うちにとっては有利なことだ」と日本を皮肉った。


事実、民主党などの5つの野党は、核実験が発表された6日に、安全保障法制の廃止を要求。沖縄でも、多くの左翼団体が、名護市辺野古への基地移設に対する反対運動を続けており、日本の国防力を弱体化する動きがある。




北の脅威は、参院選で争点化すべきテーマ

振り返れば、北朝鮮が2009年5月に核実験を強行した際、日本の既存政党は、北の脅威には目を向けず、安全保障政策を"持たない"民主党が、その年の夏に行われた衆院選に勝利して、政権交代が起きた。

当時、北朝鮮や中国の脅威を訴えていたのは、唯一、同年に立党した幸福実現党であり、日本の国防強化は後回しにされ、「国難」が顕在化した。

もう、2009年の過ちを繰り返してならない。北朝鮮の脅威が明白になる今、夏の参院選では、対北朝鮮外交を争点に加えるべきであり、日本の有権者も、その意思を示すべきではないか。

国際社会は、世界の平和と繁栄を損ねる北朝鮮に対して毅然とした態度で臨み、地獄のような苦しみを味わっている北朝鮮の国民を解放するためにも、金王朝の独裁体制を崩壊へと追い込まなければならない。



霊言では、この他にも注目すべき、以下のポイントへの言及があった。

・次に考えている、「ある実験」について。
・金正恩氏の権力基盤は盤石か? クーデターの可能性は?
・健康悪化が取りざたされる金正恩氏の体調。

・北朝鮮の「後ろ盾」だった中国との関係は良好か否か。
・中国がフィリピンと戦い始めたときに、北朝鮮が狙っていること。
・米大統領選で注目されている、トランプ氏やヒラリー氏への評価。

・韓国の朴槿恵大統領や潘基文・国連事務総長について。
・核実験を進めるイランとの"密約"とは?
・ロシアのプーチン大統領は、金正恩氏の味方なのか敵なのか。









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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2016-01-08 13:55 | ●自分の国は自分で守る

●南シナ海で起きていることは、必ず東シナ海でも起きる。中国とは、そんな国。

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この国をまともな国に戻すために憲法改正が必要なのです。
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櫻井よしこ氏

今、南シナ海で起きていることが世界に起きている。それは2大勢力の対決だ。1つは文化や言葉を守る日米を中心とする国々ともう1つは民主主義ではない中国やロシア、イラン、シリア、北朝鮮など。


南シナ海が中国の軍事拠点になり、米国のイージス駆逐艦が入ると猛反発したが、その後「民間のニーズに応えるもの」や「軽率に軍を動かすことはない」と言葉に変化が出てきた。

中国は今、米国と戦っても勝ち目がないと認識しており、勝ち目がない時には逃げるという、まさに孫子の兵法だ。ただ、何年かたったときに状況は変わると思う。

米国が見張っている間はいいが、くたびれて気を緩めたらどうなるか。米国の軍事費が減り、中国が軍事費を増やしていけば、中国は脱兎のごとく南シナ海を取ると思う。


米国が内向きとなって中国がいったい、どのようなことをするのかと考えなければならない。中国が日本の背骨を破壊するという局面が生まれつつある中で、日本の在り方を根幹から考え直さなければならない。


米国が「世界の警察官」ではないと言っている中で日本をどう守るか。日本の力で守ろうとするなら自衛隊の強化と同時に国家を守る気概と責任を持つことだ。

みんなでこの国をまともな国に戻すために憲法改正を実現し、私たちの価値観を書き込んで子や孫の世代に立派に渡せる、そういう国にしていく必要がある。






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近年、支那・朝鮮が日本をことさらに侮辱する外交攻勢を仕掛けている。しかし日本政府の対応といえば、毎度毎度「遺憾の意」を示すだけである。日本はもう一度、「サムライ国家」としての意気を示し、このふとどき国家を「叱る」義務がある。




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by cosmic_tree | 2016-01-05 12:17 | ●自分の国は自分で守る